株価初の100円割れNEC危機的評価~LaVie Zは復活の尖兵となり得るか

弱り目に祟り目、泣きっ面に蜂、 とは良く謂ったもので困ったときには困ったことが重なるものです。 日本の電機メーカーが軒並み赤字に陥る凄まじいばかりの家電不況の嵐の渦中にあります。

その沿革の関係性からとは言え、 何もこのような時に限り支援を仰がれても、 と言うのが正直な心情でしょう、 かたむき通信に2012年7月17日 ルネサスがNECを道連れにしかねない模様 で伝えたように、ルネサス社からの支援要請を受けた際の煮え切らない態度が 悲惨な内部状況を穿ち見られて更に状況が悪化する負のスパイラルに陥っているの 日本電気株式会社 、NECです。

そして遂に昨日2012年7月20日、その週の相場が引けた際の終値が 100円を切ってしまったのは多くのメディアが伝える処です。 時事通信の同日の記事 NEC株価、100円割れ=83年以降初めて に一つリンクを貼っておきます。

1899年と言えば明治32年の創業、 そして株価が上場公開されて以来同社の歴史上初の屈辱的な100円を割り込んでしまいました。 かたむき通信には繰り返し伝えたパナソニック、シャープも株価の落ち込みは激しく、 ソニーに至ってはNEC同様年初来の安値ではあるのですが 特にNECは危機的とも謂える評価を市場から突きつけられてしまいました。

また週明けにはどのような動きを株価が示すかは分かりませんが、 何某かの切っ掛けがない限りは浮上はなかなかの難事でしょう。

処でかたむき通信に2012年6月5日伝えた Ultrabook続々NEC LaVie ZにHP ENVY14-3000 SPECTRE、高品質ながら内包する問題 では同社の意欲的新製品 LaVie Z を取り上げました。 本ブログではUltrabookに根差す問題の含有から多少腐す内容となってしまいましたが、 この薄型ノートパソコンの評判が挙って宜しいようなのです。 以下に2つLaVie Zが好評を得ている記事を挙げましょう。

孰れも先ず第1の特徴として挙げるのは何と言ってもその軽さ、 13型にして900gを切るのは他者から見ればエゲツなくすら感じられるレベルでしょう。 そして性能は疎かにしていないその速い、 バッテリーの耐久性、長持ち度は三角マークが付けられるものの 軽さ、速さを満たして上でのカタログ値8.1時間には先ず先ずの合格点が与えられます。

このような高評価はなかなか近年国産のパソコンに見られなかった評価にて、 弱点を敢えて挙げながらも両者が読者に伝えんとするのは危機的状況にある NECの本気 でしょう。 何故今迄それを見せなかったのか、とも思える仕儀ではあります。

若しかしたらこのたった一つの新製品ではありますが、 NECが嘗て躍進したのもコンピュータ事業に於いてのことなれば、 これが何某かの切っ掛けとなって NEC復活の狼煙となるのかも知れません。

追記 (2012年9月28日)
形振り構わぬNECが東証以外上場廃止 を配信しました。

追記 (2018年6月1日)
2012年当時、NEC復活の狼煙となるかと本記事に配信した LaVie Z もNEC社自体がパソコン事業をレノボ社に譲渡したとあっては其の役目も果たせませんでした。 NECは嘗て大きな利益を齎したパソコン事業を手放したのでしたが、 其れは嘗てNECとパソコン事業で争い合った富士通社と今や呉越同舟する[※1] のですから縁は奇なもの、味なものです。 実は手放したのはパソコン事業に止まらず、 メモリ事業、 携帯電話事業、 プロバイダー事業、 バッテリー事業、 と枚挙にいとまがありません。 頃日には通信機器事業からも撤退すると言う情報[※2] 迄行き交っています。 斯うして様々な事業を手放して一体何が手元に残るのか、 当該社の経営陣からはセキュリティ事業に注力するとの言及が有ったようですが、 ベンチャ企業の様な事業内容で大所帯を賄い切れるものではないでしょう。 事業切り売りの影響にて売り上げがピーク時の半分、営業利益が1/3と事業結果に如実に顕れている現状では、 当然の如くでしょう、 NECがリストラ敢行との情報[※3] が入ってきました。 従業員三千人の削減を国内で図ると言うものです。 此れは回を重ねること四度目にて、 2001年の四千人を皮切りに翌年2002年には二千人、 更に10年経た2012年には1万人もの削減がなされている上での今回です。 残念ながら負のスパイラルは未だ底が見えない連環を紡いでいるようです。

参考URL(※)
  1. レノボがNECに加えて富士通のPC事業も傘下に、合弁会社を設立へ(MONOist:2017年11月6日)
  2. NEC、赤字の無線通信機器 撤退も視野(日本経済新聞:2018年4月27日)
  3. 儲かる事業がなくなった(ビジネスジャーナル:2018年5月15日)
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